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子どもが生まれたのに貯金してない?教育費1,800万円の現実に今から備える方法

お金

子どもが生まれてうれしい!でも教育費はいくらかかる?

0歳から大学卒業までに必要なお金を
FPが徹底解説

子どもが生まれた。家族が増えた喜びは、言葉では言い表せないほど大きいものです。

「これからどんな人生を歩むんだろう」
「元気に大きく育ってほしい」

そんな幸せな気持ちでいっぱいになる一方で、ふと頭をよぎるのがお金の問題ではないでしょうか。

「教育費って、いったいいくらかかるんだろう?」
「高校や大学まで考えたら、1,000万円以上必要って本当?」

実は、子ども1人を大学卒業まで育てるには、かなりのお金が必要です。しかし、

必要な金額を知って、早いうちから少しずつ準備すれば、必要以上に怖がる必要はありません

💰 子ども1人の教育費は、結局いくら?

今回の条件は、公立小学校・公立中学校・私立高校・私立理系大学(大学卒業まで)です。現在の教育費水準をもとにすると、

小学校から大学卒業まで 約1,350万円

小学校
220万
中学校
163万
高校
353万
大学
613万

合計 約1,350万円(16年間)

教育段階 年数 おおよその費用
公立小学校 6年間 約220万円
公立中学校 3年間 約163万円
私立高校 3年間 約353万円
私立理系大学 4年間 約613万円
合計 16年間 約1,350万円

※現在の教育費水準をもとにした概算です。

「1,350万円を今すぐ用意する必要はない」ということが重要です

🏫 公立小学校でも約220万円かかる

文部科学省の調査では、公立小学校の年間学習費総額は約36.7万円。学校教育費・給食費・塾・習い事などが含まれ、6年間で約220万円となります。

「公立だから教育費はあまりかからない」と考えていると、意外と大きな金額に感じるかもしれません。

🏫 公立中学校では約163万円

公立中学校の年間学習費総額は約54.2万円。3年間で約163万円です。高校受験を控えると、塾代や模試代などが増える可能性があります。

「中学生になったら教育費が少し増える」と考えておくと、家計管理がしやすくなります。

🏫 私立高校になると教育費が一気に増える

私立高校の年間学習費総額は約117.9万円。3年間で約353万円です。ただし、高校の授業料については国や自治体による支援制度があります。

実際の自己負担額は家庭の所得や自治体、学校によって異なるため、「必ず年間117万円を全部払う」と考える必要はありません。

🎓 一番大きいのは、やっぱり大学費用

私立理系大学4年間で、入学金・授業料・施設設備費などを含めて約600万円程度を見込んでおくとよいでしょう。

大学に行くときに、まとまったお金が必要になる ── ここが教育資金を準備するうえで最大のポイントです。

🏠 大学で一人暮らしをしたらどうなる?

大学に進学すると、家賃・食費・水道光熱費・通信費・日用品・交通費などが必要になります。仮に一人暮らしの生活費を年間120万円とすると、

120万円 × 4年間 = 480万円

教育費(約1,350万円) + 大学生活費(約480万円)

私立理系+一人暮らしなら 約1,800万円

※一人暮らしの年間120万円は推測・試算上の仮定です。住む地域や生活スタイルによって大きく変わります。また、引っ越し費用・敷金礼金・家具家電などの初期費用も別途考えておく必要があります。

😨 「1,800万円」と聞いて不安になった方へ

子どもが0歳なら、大学入学まで18年間あります。つまり、18年間かけて大学資金を準備することができます。

0歳
誕生
6歳
小学校
12歳
中学校
15歳
高校
18歳
大学

18年間かけて準備すればいい

例えば、大学資金として1,000万円を目標にした場合、単純計算なら、

1,000万円 ÷ 18年間 ÷ 12か月 = 約4.6万円/月

もちろん、実際にはNISAなどで運用したり、児童手当を活用したり、ボーナスを使ったりできます。「1,000万円」という数字だけを見ると大きく感じますが、時間を味方につければ、現実的な目標になります。

💡 教育資金は「今から全部貯める」必要はない

0〜12歳

毎月の家計から小中学費用を支払う

13〜18歳

高校費用を家計から支払う

18〜22歳

準備してきた大学資金を使う

「大学卒業までに1,350万円かかる」からといって、「今すぐ1,350万円を貯めなければいけない」わけではありません

🌱 だからこそ「子どもが生まれた今」が重要

教育資金を準備するうえで最大の武器は時間です。

毎月3万円×18年

648万円

毎月5万円×18年

1,080万円

📈 NISAを使って教育資金を準備する方法

毎月3万円を18年間積み立てるとします。仮に年4%で運用できた場合、

元本のみ

648万円

年4%運用(試算)

約950万円

※年4%は推測・シミュレーション上の仮定であり、将来の利益を保証するものではありません。

元本は648万円なので、長期運用によって大きな差が生まれる可能性があります。ただし、大学入学直前に株式市場が暴落する可能性もあります。そのため、大学入学が近づいたら、必要な教育資金を少しずつ現金化するという考え方が重要です。

🏦 預金と投資信託、どちらがいい?

私なら、両方使います。

預金

数年以内に使う可能性が高い教育資金

投資信託

10年以上先に使う教育資金

教育資金は「増やすこと」だけが目的ではありません。必要なときに必要な金額を確保できることも非常に重要です。

🎯 0歳からなら「大学資金1,000万円」を目標にする

子どもが生まれた時点では、まず大学資金1,000万円を最初の目標に設定します。そのうえで、児童手当・NISA・預金・ボーナス・家計からの積立を組み合わせます。

私立理系+一人暮らしまで親が負担するなら、最終目標として1,500〜2,000万円程度を意識してもよいでしょう。

ただし、この金額をすべて親が現金で準備しなければならないわけではありません。奨学金、大学独自の支援制度、アルバイト、親からの援助など、さまざまな方法があります。

❤️ 子どもが生まれたら「お金の不安」が出て当然

「この子を幸せにできるかな」という気持ちと一緒に、「ちゃんとお金を準備できるかな」という不安を感じる人は少なくありません。でも、教育費は突然1,000万円請求されるわけではありません。

18年以上かけて少しずつ支払っていくお金です

👶 子どもが生まれた今から始めたい3つのこと

① 教育費の目標額を決める

まずは「大学資金1,000万円」など、具体的な数字を決めましょう。

② 児童手当を教育資金として確保する

児童手当を生活費に混ぜず、「教育資金専用のお金」として管理する方法もおすすめです。

③ 長期資金はNISAも検討する

大学まで10年以上あるなら、NISAを使った長期・分散投資も選択肢です。ただし投資には元本割れがあります。「大学入学直前に必要なお金」まで株式投資に入れるのではなく、時間をかけて徐々に安全資産へ移していくことが重要です。

🌸 最後に

子どもが生まれることは、人生の中でも大きな喜びです。同時に「教育費はいくらかかるんだろう」「将来のお金は大丈夫かな」と不安になるのも自然なことです。

今回のモデルケースでは、公立小学校 → 公立中学校 → 私立高校 → 私立理系大学で約1,350万円、大学で一人暮らしをするなら約1,800万円程度が一つの目安になります。

ただし、これは現在の費用水準をもとにした試算です。将来の物価や学費がどうなるかは不明です。

だからこそ必要以上に悲観するのではなく、「18年という時間を味方につけて、少しずつ準備する」ことが大切です。

「1,000万円なんて無理だ……」ではなく、「18年ある。では毎月いくら準備すればいい?」と考えてみましょう。

それだけで、教育資金は「漠然とした不安」から「具体的な計画」に変わります。子どもの成長を楽しみながら、将来のお金も少しずつ準備していきましょう。🌱

📌 この記事のポイント

  • 公立小学校:約220万円
  • 公立中学校:約163万円
  • 私立高校:約353万円
  • 私立理系大学:約613万円
  • 小学校〜大学卒業:約1,350万円
  • 大学一人暮らしまで含めると:約1,800万円
  • 0歳から準備するなら「時間」が最大の味方
  • 教育資金は預金+NISAなどに分けて準備する方法もある
  • 大学入学が近づいたら、必要資金は現金化していくことが重要



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