子ども2人の大学費用はいくら？18歳までに毎月いくら貯めるか徹底計算

子ども2人の教育費は「総額」だけでは足りない

子どもの教育費について調べると、
「大学までに○○万円必要」という数字をよく見かけます。

もちろん総額を知ることは大切です。

しかし、子ども2人の教育費を考えるとき、
もっと重要なのは「いつまでに、いくら準備するのか」です。

例えば、大学費用として1人500万円必要だとしても、
18歳まで15年ある家庭と、あと5年しかない家庭では、
毎月準備すべき金額が大きく変わります。

まず大学までに必要な教育費を考える

ここでは、教育費をイメージしやすくするため、
高校から大学までの費用を中心に考えてみます。

高校3年間

高校は授業料だけではありません。
学校外活動費、通学費、教材費なども家庭によって発生します。

私立大学4年間

公立高校＋私立大学ならいくら？

まずは比較的負担が抑えられるケースとして、
公立高校＋私立大学を考えてみます。

私立高校＋私立大学ならいくら？

次に、私立高校へ進学するケースです。

ここまで見ると、
子ども2人の教育費は1,700万円～2,500万円程度
になる可能性があります。

もちろん、実際には大学の学部、奨学金、児童手当、学費支援制度、家庭からの仕送り額などによって変わります。

大学が自宅通学か一人暮らしかで大きく変わる

教育費を考えるときに見落としやすいのが、
「大学に通うための生活費」です。

自宅から通える大学なら、家賃や生活費の負担を抑えられます。
一方、遠方の大学へ進学して一人暮らしになると、毎月の仕送りが必要になる可能性があります。

子ども2人の場合、毎月いくら貯める？

ここからがこの記事の本題です。

例えば、子ども2人で教育費として
2,000万円必要だとします。

単純に10年間で準備するなら、

となります。

「毎月17万円……」
そう考えると、かなり大きな金額に感じます。

しかし、実際には子どもによって大学入学までの残り期間が違います。
また、現在すでに貯金がある場合もあります。

あなたの家庭でシミュレーションしてみる

ここまで読んで、

と思った方も多いはずです。

そこで、子ども2人の年齢と進学パターンを入力するだけで、
教育費の総額と毎月の積立目安を計算できるシミュレーターを用意しました。

シミュレーターを使ってみると、
同じ「子ども2人」でも、年齢や進学パターンによって必要な積立額がかなり変わることが分かります。

教育費を準備するときの3つのポイント

① 教育費専用のお金を分ける

教育費を老後資金や生活防衛資金と一緒にしてしまうと、
「いくらまで使っていいのか」が分からなくなります。

② 児童手当なども教育費に回す

毎月の家計から新しく積み立てるだけではなく、
児童手当などの子育て関連のお金を教育資金として確保する方法もあります。

「毎月の積立額＋児童手当＋ボーナス」のように、
複数の方法を組み合わせると家計への負担を抑えやすくなります。

③ 投資を使う場合は「使う時期」を意識する

教育資金のすべてを株式などの価格変動が大きい資産にしてしまうのは注意が必要です。

特に大学入学直前に相場が大きく下落すると、
必要なタイミングで資産を取り崩せない可能性があります。

まとめ｜教育費は「総額」より「18歳までの時間」が重要

子ども2人を大学まで進学させる場合、
高校・大学の進路によって必要な教育費は大きく変わります。