「年収が低い人ほど太りやすい」は本当?

所得・食費・運動・ストレスから見る
「お金と体型」の意外な関係

「太っているのは、食べすぎと運動不足が原因」多くの人は、肥満についてこう考えるのではないでしょうか。しかし、ここで一つ気になる問題があります。

「そもそも、健康的な食事や運動を続けられるかどうかは、所得によって変わるのではないか?」

実は、日本の調査や研究を見ると、所得と体型には一定の関連が確認されています。特に興味深いのが、女性では所得が低いほど肥満との関連が強くなる研究結果がある一方、男性では同じような関係がはっきり確認されないことです。

つまり「年収が低い人ほど太る」という単純な話ではありません。

先に結論から言うと、「所得が低い人ほど肥満になりやすい」という関連は、日本でも確認されています。ただし、

所得が低いことが直接的に肥満を引き起こす

とまでは言えません。高所得でも肥満の人はいますし、低所得でも健康的な体型を維持している人はたくさんいます。問題なのは、所得によって「健康的な生活を選択しやすい環境」に差が生じる可能性があるということです。

日本人を対象としたNIPPON DATA2010の研究では、社会経済的状況と体型の関係が調査されています。その結果、成人女性では、

のグループを比較すると、肥満との関連が強く認められました。

200万円未満 vs 600万円以上のオッズ比

4.84

ここは数字の読み方に注意が必要です。「低所得女性は4.84倍太りやすい」と単純に解釈するのは正確ではありません。これはオッズ比であり、「実際に肥満になる確率が4.84倍」という意味ではありません。それでも、所得と肥満には統計的に無視できない関連が存在することを示す重要な結果です。

NIPPON DATA2010の研究では、女性では低所得と過体重・肥満との関連が確認された一方、男性では同じパターンが確認されませんでした。

厚生労働省「国民健康・栄養調査」でも、所得を200万円未満・200〜600万円未満・600万円以上に分けて比較したところ、肥満者の割合は、

男性では大きな差がみられない一方、女性では低所得層で高い

一つの理由として考えられるのが、「食事を選ぶための経済的な余裕」です。健康的な食生活をしようと思えば、魚・肉・卵・野菜・果物・乳製品・大豆製品・良質な油など、さまざまな食品を組み合わせる必要があります。

限られた食費の中で「できるだけ安く、お腹いっぱいになりたい」と考えた場合、主食中心の食事や加工食品などが選択肢になりやすくなる可能性があります。

「安い食品＝太る食品」ではありません。米、卵、豆腐、納豆、鶏むね肉など、比較的安価で栄養価の高い食品もたくさんあります。問題は、限られた予算の中で栄養バランスまで考えながら食品を選び続けることには、一定の難しさがあるという点です。

厚労省の調査では、世帯の等価所得と生活習慣を比較したところ、低所得層では野菜摂取量が少ないという関連が確認されています。令和4年の調査でも、世帯の等価所得が200万円未満の世帯員では、600万円以上の世帯員と比較して、男女とも野菜摂取量が有意に少ないと報告されています。

所得によって「食生活そのもの」に違いが存在している可能性があります

所得と体型の関係を考えるとき、「食費」だけを見てはいけません。もう一つ重要なのが時間です。朝は時間がない、昼はコンビニ、夜は帰宅が遅い、自炊する時間がない、運動する時間もない——という生活をしている人に、

「もっと健康的な食事をしてください」「週3回運動してください」と言っても、簡単には実行できません。

健康的な生活には「時間」という資源も必要だからです

朝食を作る → 昼食を準備する → スーパーで食品を選ぶ → 帰宅後に料理する → 食器を洗う → 運動する → 入浴する → 十分な睡眠を取る

これだけでも、かなりの時間が必要です。さらに子育て・家事・介護・通勤・長時間労働などが加われば、健康管理のための時間はどんどん減っていきます。

「健康に良いことを知っている」ことと、「実際に健康的な生活を送れる」ことは別問題なのです。

経済的な不安や仕事・家庭環境などによるストレスが強くなると、

一つ一つは小さな選択でも、それが毎日積み重なると、1年後、5年後には体型に大きな差を生む可能性があります。ただし、「低所得だからストレスで太る」と断定することはできません。ここは推測を含む部分であり、複数の要因が絡んでいます。

「運動なんて無料でできる」これは確かにその通りです。ウォーキングなら基本的にお金はかかりません。しかし、ジム・スポーツクラブ・水泳・パーソナルトレーニングなど、運動にはお金がかかる選択肢もあります。さらに重要なのは「運動する時間があるか」です。

厚労省の過去の調査でも、低所得層では運動習慣のない人の割合が高い傾向が報告されています。「運動しない＝本人の意思が弱い」と決めつけるのも適切ではありません。

同じ1,000円を持っていたとしても、「何を買えば健康的な食事になるのか」を知っているかどうかで、食品選択は変わる可能性があります。

所得だけでなく、教育や健康リテラシーも体型と関係する可能性があります。日本人を対象とした研究でも、教育水準と肥満との関連には男女差がみられています。

所得が高くても、外食が多い・会食が多い・飲酒量が多い・運動不足・デスクワーク中心という生活をしていれば、当然太る可能性があります。むしろ、高所得によって「好きなものを好きなだけ食べられる」環境が生まれることもあります。

高所得＝痩せる ではありません。所得は、あくまで体型に影響する可能性がある「環境要因の一つ」です。

「所得が低いから太る」だけではありません。逆方向も考える必要があります。

所得と体型の関係は「双方向の関係」として考えたほうが現実に近いでしょう

肥満には、遺伝的要因・年齢・性別・食事・運動・睡眠・ストレス・職業・家族構成・住環境・教育・健康状態など、非常に多くの要素が関係するからです。

それは、「健康は本人の意思だけで決まるものではない」ということを理解するためです。「もっと野菜を食べましょう」というアドバイスは簡単ですが、「野菜を買う余裕があるか?」「料理する時間があるか?」まで考えると、話は変わります。

健康を考えるときには、知識 × お金 × 時間 × 環境 をセットで考える必要があります

「健康的な食事＝高い」と思っている人は少なくありませんが、必ずしもそうではありません。

重要なのは「高級な健康食品を買うこと」ではありません

最も基本となるのは、食べすぎないことそして日常的に身体を動かすことです。

「お金がないから健康になれない」というわけではありません

仕事・子育て・家事・住宅ローン・教育費・親の介護など、さまざまな問題が重なってきます。だからこそ、40代以降の体型管理ではお金の管理と同じくらい、時間の管理が重要です。

完璧を目指すより、継続できる仕組みを作ることが重要です

肥満や運動不足などは、生活習慣病などのリスクと関係します。健康状態が悪化すれば、医療費・通院時間・薬代・仕事への影響などが増える可能性があります。

健康管理は「将来の支出を抑えるための投資」と考えることもできます

資産運用では「一発で大金を稼ぐ」より「毎月少しずつ積み立てる」ことが重要です。体型管理も同じです。1週間で5kg痩せようとするのではなく、小さな改善を積み重ねる。

これは「健康の複利」と考えてもいいでしょう

日本の研究では、特に女性において、低所得と過体重・肥満との関連が確認されています。また、厚生労働省の調査でも、低所得層では野菜摂取量や運動習慣など、健康に関係する生活習慣に違いがみられています。

しかし「低所得だから太る」と単純化することはできません。食事・時間・睡眠・運動・ストレス・教育・労働環境・家族環境などが関係しています。そして「高所得だから痩せる」わけでもありません。

Summary

所得と体型には、確かに一定の関連が存在します。しかし、本当に考えるべきなのは「年収がいくらなら痩せるのか?」ではありません。重要なのは、

「健康的な生活を選択できる環境を、どう作るか?」ということです

お金があれば健康的な食品を買いやすくなり、ジムなどのサービスも利用しやすくなります。一方で、お金がなくても、歩く・食べすぎない・甘い飲料を減らす・卵や豆腐、納豆などを活用する・自宅で筋トレする・睡眠を確保するなど、できることはたくさんあります。

体型は、本人の意思だけでなく、お金・時間・環境・知識・習慣の影響を受けます。40代以降は、体型を単なる「見た目」の問題として考えるのではなく、

健康という資産を守るための長期的な投資として考えてみてはいかがでしょうか